アルビン・トフラー 「第三の波」 

現在、世界では長期に渡って社会構造(産業、政治、家庭にいたるまであらゆる構造)を変革する大変動が起こっている。それは、農業によってもたらされた農業文明、産業革命によってもたらされた産業文明に匹敵する新しい文明の創造であるとトフラーは言う。


農業文明、産業文明をそれぞれ第一の波、第二の波と呼び、現在創造されつつある新しい文明を第三の波と呼んでいる。新しい文明の波が社会へと押し寄せ、社会構造は根本から造りかえられる、そういう比喩的な視点での説明が与えられる。勿論、人類の歴史をそういう大雑把な括りによって説明することには無理があるだろうが、現在起こりつつある社会の大変動を長期的な視点で見るとき、この波のイメージは我々に明快な説明を与えてくれると思う。本書は、読者がこの大変動の真っ只中で様々な矛盾に満ちた激しい経験をする時、雑多で全く関係ないと見える事象に貫かれた大きな流れを読者へ見せてくれる。本書は、大変動の行く末や結論を与えてはくれないが、大変動を如何に見るべきかという視座を与えてくれるのである。

産業文明は1650年~1750年頃に始まりを見せ、それまで支配的であった農業文明と入れ替わった。産業文明が始まったとはいえ、農業文明によって特徴付けられる社会が無くなったわけではないし、農業文明以前の社会に生きる人々(アマゾンの奥地など)もいないわけでもない。しかし、波という比喩はわかりやすいイメージを与えてくれる。いくつもの波が1つの社会に押し寄せてきてもいいわけである。いずれの波が支配的かが問題であって、排他的に波が存在するわけではない。

第二の波の産業主義は、農業文明にある社会との間で長期に渡る苛酷な軋轢を引き起こした。それまでの農村が主体の社会は崩壊して、工場が集積する大都市へと人は流れ込み新しい都市型の社会が形成された。第二の波は、第一の波の社会を徹底的に破壊して新しい構造を造りなおしたといってもいいだろう。それは、政治制度、産業構造、家庭にいたるまで全ての分野に及んだ。

経済的な面を見てみる。トフラーは、経済活動を2つのセクターA、セクターBに分けている。セクターAは自分で消費するために生産する活動、セクターBは商業や交換のために生産する活動である。第一の波の社会では圧倒的にセクターAの比率が大きく、セクターBはほとんどなかった。社会に属する人々は、生産もしながら消費をしていたため、生産者と消費者の区別もなかったし、それらの社会には「消費者」にあたる言葉もなかった。

ところが、第二の波の社会では、逆にセクターBの比率が圧倒的に大きくなり、生産と消費が分離し、ほとんど全ての人々は、他人によって作られた食糧や財貨、サービスに依存して生活している。第二の波の社会では、農民といえども例外ではなく、他の誰かの生産に大きく依存して生活している。市場による交換が経済の中心部分に位置した。つまり、第二の波の社会では、経済が「市場化」したのである。これは、資本主義だけの話ではなく、社会主義、共産主義の計画経済といえども市場を前提としており、例外とはならない。

第二の波の社会では、生産と消費が分離されただけでなく、男女が分離されてしまった。男性は工場へと働きに出かけるが、女性は家に留まり家事に従事する。この分離が思考方法にも影響した。男性も消費しているにも関わらず、男性は生産者で女性は消費者に回るのである。また、家庭は大家族中心から核家族へと変化した。

トフラーは、「市場化」された社会を読み解く鍵が、規格化、専門化、同時化、集中化、極大化、中央集権化にあるという。例えば規格化を例に取ると、工場で大量生産を行うには部品や製品が規格化されていることが必須だというのはすぐにわかるだろうが、そういう物質的なものに限らず、史上ではサービスも規格化されていく。例えば電話サービスもそうであるし、マスメディアもその代表と言っていいであろう。これらの鍵となる言葉は、第二の波の社会に生きる人々の思考に働きかけ、人々はこの思考法に従って生きているのである。

第二の波の社会では、組織や社会を小さな部分から大きな全体へと統合するために、小さな部分をまとめるまとめ役が必要となる。経営者、行政官、人民委員、調整役、社長、部長等いろいろな呼び名が与えられるが、彼らがいないと第二の波の制度は機能しないのである。マルクスは「生産手段」を支配する者が社会を支配すると考えたが、実際には「まとめる手段」を持つ者が権力を握った。これは、社会主義国でも同様であった。

ここまで第二の波の社会の特徴をいくつか抜き出して書いてきたが、それには理由があり、第二の波の社会が第三の波の影響をどのように受けるかを予測するための手段となるのである。トフラーは、こうした第二の波の社会の特徴は第三の波が到来すると全てが破壊されてしまうのだと予測している。



第三の波の到来によって起きている重要な事象について、つまりは、エネルギー、マス・メディア、核家族、企業、国家などへの影響をトフラーは指摘している。

世界規模で市場化された社会は、石油や石炭などの化石燃料というエネルギーによって支えられてきたが、これら化石燃料は再生できないエネルギーである。化石燃料よりも効率的ではないにしても、再生可能エネルギーを探し実用化しないことには社会は存続し得ないと指摘する。新エネルギーを探すことは、産業構造の変革や産油国の地位の低下やオイル・マネーの衰退など地政学的な意味からも、社会や国家を動かす力となるであろう。

第二の波でマス・メディアは人々の思考を規格化するのに大いに貢献してきたが、第三の波が到来した結果、人々の嗜好は多様化しメディアが非マス化している。大新聞や大衆雑誌は発行部数を落としつつあり、非マス化が急速に進んでいることがわかる。これは、社会の構成員自体が細分化されてきた事実の反映であり、つまりは社会が部分化していることになる。社会が多くの部分に細分化されることによって、これまで以上に部分間の調整が必要となり、それに伴い部分間を流れる情報量も大量となる。人も組織も大量の情報を求め続け、社会全体が情報の激流によって脈動することになると予測している。

第二の波の社会には、核家族が最も適していたため、核家族を理想化して世界全体へと広めたのである。第三の波の到来によって、単身者世帯の増加や片親世帯など様々な家族形態が出てきている。核家族を復活すべきだというのは、第三の波の社会に於いて、時代遅れの主張となる。目指すべきは、核家族の復活ではなく、新しいライフスタイルの模索である。

企業も大きな難題に直面している。何といっても経済状況の悪化に直面している。これまで企業活動の前提としてきたマス化社会が非マス化社会へ変化してきており、大量・画一的な生産方式は市場に適合しなくなりつつある。第二の波の進展で工場が機械化されブルーカラー労働者が合理化されたのに続き、第三の波の到来でオフィスがエレクトロニクス化されてホワイトカラー労働者も合理化されつつある。

第三の波の到来によって、行動原理も大きく変化する。例えば、時間に対する感覚が若い世代と親の世代では異なってきている。親は第二の波の社会で、時間通りに行動することを教育され、会社に於いて時間通りに労働することを要請されてきた。しかし、彼らの子供の世代は時間通りに行動することに疑問を感じ、意味を問うのである。時を同じくして、会社では次第にフレックス勤務が広がってきている。時間と同様に、規格化に対する態度にも変化が出てきている。社会の非マス化と並行して個性化が進んでいる。それは工業製品に限らず、食習慣、政治的な主張、思想、宗教、性的傾向、教育方針に至るまであらゆる分野に影響が及んでいる。

第二の波の社会では、生産者と消費者が分離されたが、第三の波の社会ではプロシューマー(生産消費者)が復活するとトフラーは予測している。社会の非マス化で、画一的なサービスでは対応しきれなくなった企業が、サービスを消費者が自身でやるスタイル、電気機器の自己診断とか国際電話(以前は国際電話にも電話交換師がいて取り次いでいてくれた)とか、へ変更するのである。

トフラーは、第二の波の経済の中心にあった市場化にも大きな変化を予測している。それは、市場形成が完了し、新たな局面へと移行したということである。上述したがプロシューマー(生産消費者)の登場で、市場を介さない生産がこれから増大していくと予想している。(例えば、ある商品につけられた価格よりも、修理する費用が高いことがしばしば見受けられるが、これは市場化が行き着くところまで行ったことを示しているのではないかとトフラーは指摘している。)

経済の構造の底で起こっている変化は、エネルギー基盤、科学技術、情報システム、人間の家庭や企業を襲いつつある第三の波の変化の一部に過ぎない。第三の波は、次にわれわれの物の見方に照準を合わせ、この領域でもわれわれは歴史的変動を体験するだろう。

第二の波の社会では、民族国家は最適な形態であった。民族国家として画一化された市場は、大量生産された商品を扱う市場として格好の大きさであったし、行政にも都合がよかった。ところが、非マス化が進展すると、国内には多種多様な組織がそれぞれに利害関係を持って主張を繰り返し、調停が難しくなってきている。逆に、国際的に横断するような大きな経済課題も山積しており、こちらは一国家が扱える範囲を完全に超えてしまっている。つまり、民族国家は上と下から大きな圧力を受けて、崩壊の危機に曝されているのである。

また、第二の波の産業化が本当に豊かな国家を形成するための1つだけの道なのかという疑問も出てきている。確かに産業化に成功して豊かになった国々は多くあるのだが、果たして全ての国に適応可能なものだろうか。第三の波がもたらす変化は、第一の波の国々へ新たな解を提供する可能性があるかもしれないとトフラーは書いている。

トフラーは、将来像の1つとして「通信共同体」という考え方を示している。コンピュータや電話回線による通信が、移動を補う手段となり、共同体が成立するのではないかというのである。


トフラーが本書を著作したのは1980年であるが、30年後の今、再度読み返して、彼の視点をもう一度辿るのは有益だと思う。トフラーは未来を正確に描いていないかもしれないが、未来を考えるにはどういう道筋で考えるべきかという道標(みちしるべ)を与えてくれている。社会のどの変化に着目して、どういう底流をもって、それぞれの変化をつなぎ合わせ、大きな流れを読み取ればいいのか、有益な視点を与えてくれていると思う。


「第三の波」 中公文庫 アルビン・トフラー著 徳岡孝夫監修・訳




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